LGBTの不都合な真実④ - 同性婚合法化や差別禁止法のデメリット / 同性カップルの養子縁組は子供の人権侵害

皆さん、こんにちは。世界平和を夢みるライター アイラです。

シリーズ４回目の本稿では、差別禁止法の悪影響や LGBT運動を推進するリベラル主義者たちの狙い などについて、お伝えできればと思います。

※ 前回記事はこちら
LGBTの不都合な真実③ - 同性愛者やトランスジェンダーの家庭環境 / 同性愛者の乱れた性生活日本では「ボーイズラブ」や「百合（ゆり）」と呼ばれる、美少年同士・美少女同士の恋愛や肉体関係を美化して

なお「LGBTの不都合な真実」シリーズでは、社会学者・反同性愛運動家であるガブリエル・クービー博士の著書 『 グローバル性革命：自由の名の下に自由を破壊する 』を参考資料としています。

【原題】The Global Sexual Revolution: Destruction of Freedom in the Name of Freedom

世界の同性婚の現況

世界で同性婚を合法化している国がいくつあるかご存知でしょうか？

29カ国です。
（日本のパートナーシップ条例のような「市民結合契約」を認めている国家を合わせれば36カ国になります。）

特に目立つのがヨーロッパと南北アメリカ。ヨーロッパ閣僚理事会に参席している43カ国のうち、23カ国が同性間のパートナーシップ制度を取り入れています。

※ 2022年3月にチリ、2022年7月にスイスにて、同性婚合法化の法律が施行される予定。

その一方で、50カ国以上の国家が 成人であり相互の合意があっても同性同士の性行為を禁止しています。

そのうち5カ国では死刑に処すほどの重罪です。（下図の赤部分の国家）

画像出典

同性婚合法化の矛盾

ところで、同性婚が合法化された国々には、同性愛者が溢れるほどいるのでしょうか？ そんなことはありません。

同性婚の合法化によって利益を得るのは、世界人口のわずか0.1%に満たない人々であるといわれています。

こうしたノイジーマイノリティ（人数は少ないにも関わらず、異様に声を張上げて目立つ人々）によるロビー活動の結果、次々と法律が改正。彼らに有利な社会が築かれつつあるのです。

これらの事実を、多くの一般市民は知りません。

LGBTの不都合な真実② - 同性愛は先天的（生まれつき）ではない / 同性愛者の割合を誤認させるメディアの印象操作今回の記事はLGBTの一部分である、同性愛者にフォーカスをしてみようと思

同性婚合法化の波は、近い将来 必ず日本にもやってくるでしょう。その時になってから右往左往しても、時すでに遅し…。

現在 この波が、世界各国の「既存の結婚と家庭の価値観」を破壊しています。

長い時間をかけて緻密な計画を実行してきたグローバリストたちは、ついに「結婚の意味」を歪曲することに成功したのです。

私たちは この真実に気づかなくてはいけません。

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同性婚カップルの語る「人権」とは

昨今、急進的な同性愛者たちは、自己の利益のためだけに「人権」という言葉を振りかざしています。

少し過激に表現するならば「人権という言葉を奪った」というべきかもしれません。

「男性」もしくは「女性」として誕生し、成長して子女を産むために家庭を築き、互いの性別を相互補完的なものとして尊重し合う。

これが有史以来 人類に備わってきた普遍的な価値観であり、同時に責務（義務）であるべきでしょう。

この普遍性を否定し、責務を無視したまま権利だけを主張しているのが LGBT運動なのです。

歪んだ性的指向を主張し続けることで、圧倒的大多数を占める「異性愛者」の権利を奪っていることを LGBT活動家は気づかなくてはいけません。

その例が、新たな差別を誕生させた「差別禁止法」に表れています。

「差別禁止法」による逆差別の被害が続出

差別禁止法をご存知でしょうか。一口に言えば「 "人権" の名のもとに 全ての差別を禁止する」という法律。

現在 日本や韓国でもこの法律を成立させるために、LGBT関連団体はやっきになっています。

• ヨーロッパ議会（1994年）
  同性婚と養子を含めた法を整備。その後「家族」という単語を「世代間の連帯」に変更。差別禁止法の制定へ一歩前進させた。
• ドイツ（2006年）
  「一般平等取扱法」を制定。そこに｢人種や民族的な出身、ジェンダー、宗教もしくは世界観、障害、年齢、性的指向を理由に全ての不利益を禁止する」の一文を加える。
  （※ 活動家たちは、この一文を加えたかったのです）
• ドイツ（2011年）
  2011年、ドイツでは同性愛カップルが人工的方法（代理母出産など）によって行う出産と、一般的な異性間結婚の出産を完全に平等に扱うとした。また、結婚したカップルと同じ税金上の恩恵を 同性カップルにも拡大するよう要求している。

「差別禁止」は、とても聞こえの良い言葉。

しかし この法律の制定は「全体主義的な非難・迫害」の温床。むしろこの法律によって、正常な価値観を持っている多くの国民が 名誉棄損や実害を被るケースも出てきているのです。

差別禁止法による実害

たとえばアメリカでは、敬虔なクリスチャンの営むケーキ屋が、同性愛カップルのウェディングケーキ注文を断ったという理由で裁判にかけられ、実刑判決を言い渡されました。

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学校や職場においても同様に、「性的指向によって差別された」と感じさえすれば、教師であれ経営者であれ訴えることが可能なのです。

今後この流れが加速すると、同性愛者だけではなく、友人同士や兄弟姉妹、近親相姦、トランスジェンダー、一夫多妻、一妻多夫、etc…までもが、既存の「男女カップルの結婚」と同等の権利を主張し始めることでしょう。また実際に、そのようになることは明白です。

・・・しかしこれは行き過ぎではないでしょうか？

リベラル主義者らの狙いは家庭破壊

過激なリベラル主義者たちの狙いは、ずばり「家庭（家族制度）の破壊」。

結婚から神聖さを失わせ、人を「家庭」から切り離し、「国家」が個人を管理するという、"超" 個人社会の到来を目論んでいます。

その思惑通り、既存の結婚・家族の概念を大きく変えることに、彼らはある程度の成功を収めてしまいました。

今後は、せめて無知な政治家たちが、耳障りの良い言葉を使ってLGBT法案や差別禁止法を可決することがないよう、監視しなくてはいけません。

これは 自分と家族、未来の子供たちの権利を守るためにです。

※ なお日本においては、「選択的夫婦別姓」が 家庭破壊作戦の第一歩です。

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同性カップルによる養子縁組は、子供たちへの人権侵害

「同性婚の合法化」「差別禁止法」の制定が、現在の私たちだけでなく 未来の子供たちにも弊害となることに、私たちは危機感を持つ必要があります。

これはどこか遠い国の話ではなく、日本にも間近に迫っている話なのです。

• ドイツでは2005年、同性愛カップルの「実子に対する養子縁組権利」*を施行。
• イギリスのカトリック系養子縁組機関では、同性愛カップルの養子縁組を拒否したことで「差別主義」のレッテルを貼られ、施設閉鎖に。

* 同性愛カップルの「実子に対する養子縁組権利」 - 例えば、子供のいる男性が妻（女性）と離婚後に、男性の同性愛パートナーを「新しいママ」もしくは「父親 No.2」として、子供を自分のもとで養育できる、という法律。

今後は、倫理的・宗教的な危機感を持たない養子縁組機関によって、同性愛カップルへの養子縁組は加速していくことでしょう。

ここで注目すべきは

• 同性愛カップルとの養子縁組によって発生している 子供への悪影響を無視している点
• 同性愛者（たとえ実の親子でも）の養子となった子供の人権を、酷く侵害している点

です。

養育者に依存せざるを得ない幼い子供たち。その子供たちに 同性愛コミュニティへの適応を迫ることは、正常な心身を発育する助けになるのでしょうか？

同性愛者のもとで育った子供たちの多くが、吐露できない憂鬱さと悲しみ、モラル・秩序・常識の混乱、アイデンティティ喪失によって 苦痛の中をさまよっている事実を、メディアは正しく報道すべきです。

『グローバル性革命』の著者ガブリエル博士は こう断言します。

成人たちには「子供を持つ権利」を与えながら、「責任感を持って子供を養育する父母」を持つべき子供の権利を、はく奪するような社会になることが、果たして本当に人道的な社会だと言えるのだろうか。

次回、シリーズ最後の記事は「結婚と家庭が持つ意味、そして迫りくるLGBT運動の波に私たちはどう対処すべきなのか」というテーマで執筆します。

※ シリーズの続きはこちら
LGBTの不都合な真実⑤ - 男女共同参画と急進的フェミニズム（ラディカル・フェミニズム）の問題点 / 本当に女性を幸せにする「結婚と家庭の価値」とは？

■ LGBTの不都合な真実シリーズ
LGBTの不都合な真実① - 同性愛、トランスジェンダー、性の多様性に関する用語解説 / 男らしさ・女らしさについてLGBT運動には、マスコミで語られていない不都合な真実が存在します。もしそれらを知ったなら「傍観者」でいることは
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