TOP >> 世界の深層 >>

トランプ氏の近況 - フロリダ大規模集会でのスピーチ / 大手SNS各社（facebook, Twitter, YouTube）とCEOを提訴

更新日：トランプ氏の近況 - フロリダ大規模集会でのスピーチ / 大手SNS各社（facebook, Twitter, YouTube）とCEOを提訴

不正が蔓延していた米大統領選2020。立場上 公言できないだろうが、言論人・マスメディアも本心では「あれは不正選挙だった」と思っていることだろう。

米国民の大多数から支持されていたにも関わらず、不正選挙の末に敗れ ホワイトハウスを去ったドナルド・トランプ氏。

しかし昨今、トランプ氏が公の場で活動を再開した。


本稿では、トランプ氏の近況をお伝えする。

目次
トランプ氏の近況 - フロリダ大規模集会でのスピーチ / 大手SNS各社（facebook, Twitter, YouTube）とCEOを提訴

Save America Rally - 米フロリダ州サラソタ

2021年7月3日、トランプ氏はフロリダ州サラソタにおいて「Save America Rally」を開催。

集まった支持者らに「あらゆる面において保守的な政策のために戦うこと」を求めた。




※ 万が一映像が削除された場合は、こちらのバックアップをご参照。

トランプ氏のスピーチ 書き起こし

私たちに登れない山はありません。
私たちが到達できない山頂はありません。
私たちが勝てない敵はいません。
私たちに勝てない挑戦はありません。
私たちにできないことはありません。

何故なら 私たちはアメリカ人で、心は赤、白、そして青に染まっているからです。

私たちは屈しません。
私たちは壊れません。
私たちは放棄しません。
私たちは決して降参しません。
私たちは決して断念しません。
私たちは決して後退しません。
私たちは決して、決してあきらめません。

アメリカの皆さん、私たちの活動は まだ終わっていません。
それどころか、私たちの戦いは始まったばかりです。

知っているでしょう？
私たちは一つの運動であり、一つの民衆であり、一つの家族であり、神の下の一つの輝かしい国です。

だからこそ、アメリカへの愛を胸に膨らませ、
1776年7月4日（※ 訳注：アメリカ合衆国独立記念日）の精神を持って、
我々自身を解放します。

私は今夜、皆さんにこの言葉を伝えます。
私たちは 選挙を再び自由で安全なものにします。
私たちは アメリカを再び強力なものにします。
私たちは アメリカを再び裕福にします。
私たちは アメリカを再び強くします。
私たちは アメリカを再び誇り高い国にします。
私たちは アメリカを再び安全な国にします。
そして、私たちはアメリカを、再び偉大にします。

Save Americaスピーチについて

SaveAmericaRally（米フロリダ州サラソタ）のトランプ氏
画像出典


冒頭の映像はスピーチの一部抜粋だが、トランプ氏の人気が凄まじいことが分かる。そして 映像に映っている限りでは、誰もマスクをつけていない。

こうした「左翼・共産主義者・反日勢力にとって都合の悪い情報」を報じない日本のメディア…。

トランプ氏の功績は多々あるが、我々日本人にとっては「日本マスメディアの腐敗（左翼汚染）」を明らかにしてくれたことも 感謝すべきだろう。

トランプ氏の政治思想 - キリスト教精神の復活

アメリカ建国理念であるキリスト教精神を、オバマ政権では「意図的に」破壊。その結果 アメリカ国民の倫理観は崩壊し、アメリカの国力は弱体化した。

こうした「アメリカの弱体化」と「中国共産党の台頭」は、決して無関係ではない。


トランプ政権では、オバマ政権によって弱体化したアメリカを立て直すために『MAGA (Make America Great Again : アメリカを再び偉大にする)』をスローガンに掲げた。

すなわち MAGA運動を一言で表現するならば「キリスト教精神の復活」である。

■ MAGAの詳細
2020米国大統領選挙「MAGA」でわかるトランプ大統領の政治理念トランプ大統領の政治理念を答えられるだろうか？「MAGA」は破天荒に見えるトランプ政権の目指すものがスッキリ理解


上述のスピーチにおいても、トランプ氏は「神の下の一つの輝かしい国」という表現を使用。そしてスピーチの最後を「私たちはアメリカを、再び偉大にします」で締めくくった。

トランプ氏の中で MAGA精神は健在のようだ。

トランプ氏、SNS大手を提訴

2021年7月7日、トランプ氏はSNS大手である facebook・Twitter・YouTube (Google傘下) 並びに 各社CEOを、集団訴訟でフロリダ州南部地区連邦地裁に提訴したと発表。


訴訟内容の要約は以下の通りだ。

  • SNS大手各社がトランプ氏の公式アカウントを凍結したのは、米連邦国憲法修正第１条（言論と表現の自由を守る）に違反している
  • 米通信品位法第230条（通称、セクション230）は違憲だ

セクション230とは？

SNS・口コミサイト等の「大衆向けプラットフォーム」にユーザが投稿した内容について、プラットフォーム運営側は法的責任を負わない とする法律。この法律は本来であれば、インターネットサービスの発展に必要不可欠なものだ。

しかし 米大統領選2020〜コロナ禍において、中立でなければならないはずのプラットフォーム運営が ユーザの投稿内容を「デマ」「フェイクニュース」として一方的に検閲。投稿の削除やアカウント停止措置を行った。

これは共産主義国家における「言論弾圧」に等しい行為のため、プラットフォーム運営側の責任が問われている。


※ 例えば 殺人予告や麻薬売買などの「明らかな犯罪」については、運営の判断で投稿を削除するのは妥当。しかし 政治思想や コロナワクチンの効果など、「専門家ですら意見が別れている事案」については、プラットフォーム運営が独自に善悪を判断して 一方が不利益を被ることなど、あってはならない。


■ ビッグテックの罪
【アメリカ大統領選2020】不正選挙の証拠と、クーデター関与団体リスト （香港大紀元新唐人共同ニュース）米大統領選は単なる不正選挙でなく『クーデター』米メディアが大統領を抑圧している現状を袁弓夷氏が

今後のトランプ氏の行動と、マスメディアが それをどのように偏向報道するか、ぜひ注目していきたい。