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東欧カラー革命(色の革命)手法と事例まとめ - ソロスとCIAが政権転覆!

更新日:東欧カラー革命(色の革命)手法と事例まとめ - ソロスとCIAが政権転覆!

2020アメリカ大統領選、当初から予想された通り 不正選挙疑惑で泥沼化。

東欧カラー革命」「アラブの春」が ディープステート* によって引き起こされて来た過去が繰り返されないか、心配される。

* ディープステート:詳細はこちら。本稿においては 米国CIA、投資家ジョージ・ソロスなどを指す。


国際金融資本がそのマネーでメディアを傘下に置き、NGO支援で群衆を扇動して独裁者を打倒。政権交代の大義名分は「不正選挙」「民主主義」というのが これまでのパターン。


しかし日本メディアが十分に報じないので、東欧カラー革命、アラブの春の真実を 多くの日本国民は知らない。

2020米国大統領選では、東欧カラー革命などと似た現象が発生している可能性があるのだ。今回は東欧カラー革命について見てみよう。

目次
東欧カラー革命(色の革命)手法と事例まとめ - ソロスとCIAが政権転覆!

東欧カラー革命(色革命)とは? - 実例

東欧カラー革命
別称色の革命、花の革命
場所旧ソ連付近(旧共産圏諸国)
東ヨーロッパ
西アジア
など
概要2003年以降の民主化デモにより、親米政権*誕生を多発させた

※ ここでいう「親米」とは「親ディープステート」のこと。

参考記事:
ディープステートとは? トランプ演説による「世界とアメリカを牛耳る裏の支配者」について世界とアメリカの裏の支配者ディープステートとは? ロスチャイルド家を始めとする左派ユダヤのグローバリストがFRB、中央銀行を操作する本物の錬金術とは?ケネディ、リンカーン暗殺の理由とは? トランプ大統領の


デモ勢力の背景には、米CIAや ジョージ・ソロス創設のNGO「オープンソサイエティ」の存在が たびたび指摘されている。

東欧カラー革命の狙い

  • 短期的 - 石油利権
  • 中期的 - プーチン露大統領の打倒
  • 長期的 - NWO世界政府* 樹立

* NWO - New World Order(新世界秩序)。グローバリスト達1%が99%人類を支配する世界秩序。


東欧カラー革命、アラブの春はいくつも発生したが、代表してウクライナ 、ジョージア、キルギスの例を 以下で検証する。

オレンジ革命:2004年ウクライナ

オレンジ革命2004年ウクライナ

争点大統領選挙
親露派ヤヌコビッチ首相
親米派ユシチェンコ元首相
  1. 親露派勝利
  2. 親米派ユシチェンコ元首相の支持者が、大統領選挙における不正を訴えたデモ発生。
    オレンジデモ背後にはCIA、オープンソサイエティ、OSCE(欧州安全保障協力機構)の影が。
  3. 結果は再選挙で親米派ユシチェンコ元首相の勝利。

「ディープステート有利の結果ならば選挙は正常」という扱いなのだろうか?

以下は、プーチン露大統領の弁。

西側のパートナーが、ウクライナでこれ(革命)をやるのは初めてではない。

バラ革命:2003年 ジョージア(グルジア)

バラ革命2003年ジョージア

争点議会選挙
親露派シュワルナゼ大統領*
- 与党「新ジョージア」
親米派サーカシビリ氏(アメリカ法律事務所出身)
- 野党「国民運動」
  1. 親露派勝利
  2. 親米派が選挙不正を訴えデモ発生。暴徒化。
    アメリカの調査会社が選挙監視。投票所出口調査で、正規の選挙管理委員会とは真逆の情報である サーカシビリ派勝利を発表していた。
  3. シュワルナゼ大統領辞任。サーカシビリ大統領誕生。


*シュワルナゼ大統領 - 当初親米派だったが、プーチン露大統領の圧力により親露派に転向しつつあった。米国ネオコン(ディープステート)が旧ソ連地域の石油利権を狙い、各国に親米政権樹立を計画。それを嗅ぎつけたプーチンによって、シュワルナゼは説得を受けていたのだ。


シュワルナゼ元大統領の弁

外国の情報機関が私の退陣を周到に画策し、野党勢力を支援した。

チューリップ革命:2005年 キルギス

チューリップ革命2005年キルギス

争点議会選挙
親露派アカエフ大統領
親米派バキエフ元首相
  1. アカエフ与党圧勝
  2. 親米派野党が不正選挙を訴えデモ発生。
    デモ背景にアメリカの存在を知っていたアカエフは、敵うはずが無いとロシアに亡命。
  3. 親米派バキエフ大統領誕生


アカエフ元大統領の弁

政変では米国の機関が重要な枠割を果たした。

東欧カラー革命の手法は、アリンスキー「住民組織化」が原型?

アリンスキー「過激派のルール」による住民組織化
『「過激派のルール」アリンスキー - 元祖 市民運動家の手口とは?』より


東欧カラー革命のパターンには、極左市民活動家ソウル・アリンスキー* の手法「住民組織化」が見て取れる。

旧共産圏の独裁者とは、なんとも西側メディアが叩きやすいカモ。潤沢なスポンサー資金でメディアをコントロール、奨学金で養成した学生リーダーで大衆を扇動。

日米メディアが、トランプ大統領や安倍総理を攻撃し続けた構造と、なんともそっくりに見える。


*ソウル・アリンスキー - オバマ元大統領や ヒラリー元国務長官の師匠。左翼運動家の教科書ともいうべき「過激派のルール」を執筆。

「過激派のルール」アリンスキー - 元祖 市民運動家の手口とは?極左社会運動家アリンスキーの「過激派のルール」は悪魔的手法で住民を組織化した?日本の市民運動でも活用されているという「コミュニティ・オーガナイジング」の元祖はデマの天才だった?

親米政権では、ディープステートが新たな利権を握る

カラー革命による政権打倒後の親米政権は、オバマやヒラリーのコントロール下。経済界にはソロスを先頭に新自由主義経済が跋扈。国家資本は買い漁られるというわけだ。

東欧カラー革命を支援? - 米CIAとソロス

多くの識者がこれら東欧革命やアラブの春の背景に、アメリカのタカ派(ネオコン*)やCIA、ジョージソロスのオープンソサイエティが存在したことを指摘。

米CIAが政権転覆を指南し、ソロスが資金援助というわけだ。

*ネオコン - 「新保守主義」普遍的価値である「自由」「民主主義」を、時には武力を用いてでも世界中に広めることをアメリカの使命であると主張し、実際にイラク戦争などを起こして来た勢力。共和党ブッシュ政権で力を持った。元々は左翼トロツキー派からの転向組。実際には保守ではないとの見方が有力。

アメリカ国務次官補が デモ隊にクッキーをプレゼント

米CIAやオバマ政権による東欧カラー革命関与は、一般ニュースですら漏れ伝わることがある。

オバマ政権国務次官補ビクトリア・ヌーランドに至っては、2014年ウクライナ騒乱にて、公然とクッキーをデモ隊に配りながら扇動していたことが報道された。

東欧カラー革命の下準備「奨学生+メディア支配」

  1. 「民主化」という美しいビジョンを掲げる
  2. リーダーとなる学生を教育
  3. メディアによるプロパガンダで大衆を扇動

「民主化」「反共」「独裁打倒」には、逆らいにくい

マスコミ報道では「反政府デモ」が「民主化」と変換される。BLMのように暴力を用いながらも「平和的」と強弁することも。

上述した 極左市民活動家ソウル・アリンスキーによると、「目的には、道徳という外套を着せろ」。革命家たちは、美しい看板(ビジョン)が好きなのだ。

参考記事
「過激派のルール」アリンスキー - 元祖 市民運動家の手口とは?極左社会運動家アリンスキーの「過激派のルール」は悪魔的手法で住民を組織化した?日本の市民運動でも活用されているという「コミュニティ・オーガナイジング」の元祖はデマの天才だった?

学生教育

オープンソサイエティは、東欧の学生に奨学金を与えて来た。何のために?

1991年共産主義崩壊と同時に、ソロスは母国ハンガリーで中央ヨーロッパ大学を創設。民主化の美名で、ソロスの革命思想である「開かれた社会」を教育。リベラルな同校の目標は、旧共産圏における新世代リーダーの養成だという。

ショックドクトリンでシカゴ大学を中心に人材を養成し(シカゴボーイズ)、世界中に新自由主義政権を強引に樹立した手口と そっくりではないか。

参考記事
「ショックドクトリン」の要約と事例 - 戦争・天災を利用した「新自由主義経済」の強制移植ディープステートが世界をマネーで支配するために用いた「新自由主義」。その導入のために取られた手段が「ショックドクトリン」。ショックドクトリンとは「天災、戦争、パニックによる混乱のどさくさに便乗して、新自由主義経済システムを導入す

メディア支配

クーデターで最初に反政府勢力が狙うのはラジオ局だという。報道機関を支配することで、国民のコントロールが可能になるためだ。

広告スポンサーとして、メディアのコントロールは可能。例えば日本でも、週刊誌各社がキオスクでの販売を守るために、JR労組への批判記事を控えて来たことは 当のジャーナリスト達が公言している。

参考記事
フェイクニュースの事例と対策 -『偽旗作戦』ナイラ証言・湾岸戦争・フランス革命・911テロ15才少女ナイラの涙でアメリカは湾岸戦争へ突入を決断した。しかしそのナイラ証言は全部ウソだったことをご存知だろうか?いわゆる「偽旗作戦」は人類を

エドワード・バーネイズ著「プロパガンダ」

大衆をコントロールするプロパガンダこそ、ディープステートの真骨頂。ディープステートの一員であり、ジャーナリズムの権威であるエドワード・バーネイズの著書「プロバガンダ」にはこうある。

世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事例を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールすることは、民主主義を前提とする社会において非常に重要である。

東欧カラー革命の手法:「不正選挙・民主化・人権」が口実

東欧カラー革命の口実は、大統領選挙・議会選挙における「不正選挙」。親露政権が成立するたびに不正を訴え、親米政権樹立でデモ終了が毎度のパターン。

  • 独裁大統領を打倒し、民主主義と人権を守る
  • 旧共産圏で民主化を進める

これらの理由に、日本を含む西側諸国は反対できない。

民主化? 反政府運動? クーデター?

朝鮮民主主義人民共和国

しかしその民主主義が実は、朝鮮民主主義人民共和国と同じ類の "民主主義" かもしれない。

「反政府勢力」=「民主化勢力」とは限らない。ただの「クーデター」かもしれないのだから。

3段階目標 - 民主化・民営化・グローバル化

馬渕大使の分析では、ジョージソロス達が推進した手口の狙いは、3段階レジーム・チェンジモデル だという。

  1. 民主化
    - 複数政党制の実現。DSに好ましくない政権が誕生した時に、不正選挙デモを発生させることで、DS擁立候補が勝つまで再選挙が可能になる。
  2. 民営化
    - 新政権に新自由主義を導入させ、大幅な規制緩和実施。国営企業や、旧共産圏で豊富な石油利権などを外資が安価で取得。
  3. グローバル化
    - 政治、経済、メディアを抑えた後は国民もじっくり洗脳。国際金融資本コントロール下、つまりやがて誕生する世界政府の管理下へ。

民主化とは「金+情報」支配の始まり

民主化は、ディープステートによる金・情報支配の始まり

民主主義とは選挙で実現するもの。しかし選挙には資金が必要なことは、アメリカ大統領選挙を見ているとよく分かる。政治家が資金を必要とする限り、金融資本の勢力が増大する。

むしろ彼ら金融資本が、スポンサーとして政治に影響を及ぼさないことが ありえるだろうか? マスメディアが広告主にモノを言えないことも 同じ腐敗構造と言える。

東欧カラー革命で実現したディープステートによる「民主化」とは、国際金融資本による「金+情報」支配の始まりなのだ。

東欧カラー革命の反動 - ソロス阻止法、NGO阻止法

東欧カラー革命は同じパターンを何度も繰り返したため、KGB出身で諜報力のあるプーチンには もうバレている。

そこでロシアでは、通称NGO阻止法が成立。NGOを通じて 外国勢力がデモなどを扇動するなどの政治活動を、事前に防止することが可能となった。

類似の例では、ジョージソロスの母国ハンガリーにおいて、その名もソロス禁止法(通称)という 名前からして忖度のない法案が成立。ソロスは母国ハンガリーでも歓迎されていないようだ。

日米でも東欧カラー革命発生?

東欧カラー革命 - 日本では桜革命

2020大統領選の大規模な混乱には、東欧カラー革命と同じ気配があることを 多くの読者諸氏も気付いておられるだろう。この点は今後改めて言及したい。

問題は我が国 日本。頼みである自民党内の中枢が、菅総理を含めて すでにグローバリストだらけ。つまりディープステート影響下にあるのだ。

新自由主義に基づいて移民政策、規制緩和、自由貿易を推進。文化マルクス主義であるLGBT、男女共同参画、少子化推進政策も強化。

皇室解体さえ心配されている現状は英霊に申し訳が立たない。

参考記事
ディープステートの戦略③ 『文化マルクス主義』 - 国家を内部崩壊?ヒッピーも、ロック、ドラッグ、LGBT、ジェンダーフリーも? ディープステートが国家破壊工作手段の一つとして採用している「文化マルクス主義」とは?

桜革命? 精神武装は今こそ

このままでは国体は解体される方向で、ディープステートが喜ぶばかり。いざ本物の保守政党が日本国を守ろうと立ち上がろうとした時、東欧カラー革命は日本で勃発する可能性を否定できない。

その時、私たちはメディアのプロパガンダに耐えられるだろうか? 馬渕睦夫大使の仰る精神武装が、今こそ求められる。


この記事のまとめ

東欧カラー革命(色の革命)手法と事例まとめ - ソロスとCIAが政権転覆!
  • 東欧カラー革命は自然発生ではない。米CIA、ジョージソロスなどの支援者が 親米政権(新ディープステート)への転覆を謀ったとの見方がある。
  • 東欧カラー革命には、オバマ師匠であるアリンスキー「住民組織化」の手口が透けて見える。
  • 革命を成功させるために、メディアを経済などで支配することは有効。
  • 民主化とは、ディープステートによる「金+情報支配」の始まりとも言える。
  • 日本やアメリカにおいても、カラー革命の危険がある。今こそ精神武装が必要。