1. 複利効果とは?
    1.1. 単利・複利の違い
  2. 複利+積立のパワー
    2.1. 複利効果を活かす4つの方法とは?

1. 複利効果とは?

かのアインシュタインが「人類最大の発見」と絶賛したという力こそ、「複利効果」

複利効果は、資産設計における強力な武器とされています。

 

「投資で発生した利息をふたたび投資にまわすことで、元本に加え、利息にもさらに利息を発生させる。」

この現象を複利効果と呼びます。

1.1 単利・複利の違い

複利効果の詳しい説明の前に、まず「単利・複利の違い」を説明します。

利息対象 資産の成長
単利 元本のみ 遅い
複利 元本+金利 早い

 

単利は、「初めの元本のみ」に利息がつきます。

複利では「元本」+「金利」に利息がつきます。

そのため、複利では資産成長が早くなります。

 

以下、単純化した例を上げました。

「元本100万円・年率7%・非課税」の設定です。

 

元本100万円 利息7% 非課税
単利 複利 差額
1 1,070,000 1,070,000 0
2 1,140,000 1,144,900 4,900
3 1,210,000 1,225,043 15,043
10 1,700,000 1,967,151 267,151
20 2,400,000 3,869,684 1,469,684
30 3,100,000 7,612,255 4,512,255
40 3,800,000 14,974,458 11,174,458

 

20年間で 約¥140万。

30年間で 約¥450万。

40年間で 約¥1100万 の差が発生。

 

単利と複利では、まったく違う未来になることがわかります。

 

複利で資産を成長させることはとても有利です。

これをグラフにすると一目瞭然。

 

投資の世界では、こうした複利の力を「複利効果」と呼んでいます。

かの天才投資家 ウォーレン・バフェットが、この複利効果を利用して莫大な資産を築いたと言われています。

2. 複利+積立のパワー

さて、この複利効果に加え、「積立」を行います。

するとどうなるか?

※ このグラフでは、黄色線③複利+積立のみ、毎月3万円ずつ積み立てていることをご理解の上でご覧ください。

 

あくまでも単純化した例ではあります。

が、複利効果は積立と組み合わせることで、より高い効果を発揮することがわかります。

そう、複利効果はつみたてNISAとの相性が最高なのです。

 

つみたてNISAは現行20年間の制度です。 しかし、モデルとなった英国ISA制度は恒久化しました。 日本のNISAも今後、恒久化されることはあっても、縮小されることはないと思われます。 安易な期待はいけませんが、ここでは長期投資による複利効果そのものの素晴らしい点をご紹介できたかと思います。

 

2.1 複利効果を活かす4つの方法

  1. 現金化しない
  2. 配当は再投資
  3. 長期間であるほど効果発揮
  4. 低コストであるほど効果発揮

 

1. 現金化しない

複利効果は、雪だるま式であるからこそ効果を発揮します。

途中で現金化してしまうと、複利効果は小さなもので留まってしまいます。

利息に、さらに新たな利息がかかることがなくなるためです。

 

2. 配当は再投資

配当は現金化せず、再投資にまわすことで複利効果を発揮します。

ただし、つみたてNISAではそもそも「分配金なし」の銘柄がほとんどです。

 

分配金 受取り 税金約20%。
分配金 再投資 税金約20%。分配金の約80%のみを再投資。
分配金なし 税金ゼロ。事実上 100%再投資。

 

「分配金なし」銘柄は、決算ごとに通常は分配金として還元されるところを、自動的に銘柄内で再投資しています。

分配金としていったん手元に戻ってきたわけではないので、そもそも税金が発生しません。

事実上 100%を再投資にまわせているので、複利効果を効率よく発揮できます。

 

繰り返しになりますが、つみたてNISAでは「分配金なし」銘柄がほとんどなので安心です。

 

3. 長期間であるほど効果発揮

上記、複利効果のグラフを見ると一目瞭然。

複利効果は長期間であればあるほど、その威力を発揮します。

4. 低コストであるほど効果発揮

長期投資では たとえ1%差のコストでも、やがて大きな違いを生み出すので注意が必要です。

下記グラフは「100万円 年率6%、7% 20年」での違いを表しています。

コストとは 販売手数料、信託報酬、売却手数料、税金などのこと。

この点、つみたてNISA制度は有利です。

販売手数料0、売却手数料0、非課税。

 

唯一かかる信託報酬は必ず低コスト銘柄を選択してください。

 

当サイトでは、低コストの信託報酬基準を0.3%以下と規定しています。

こちらでは、0.2%以下という超低コスト銘柄もご紹介しています。

人類史投資法